転倒転落防止対策に関するSupport Content4

運用サポート」

  • 安全対策備品の運用情報が共有されていない
  • 安全対策備品を使用する仕組みが確立していない
  • 使用のためのルールがない

仕組みづくりをしましょう。

事故を防止する安全対策備品があっても、それが本来の機能を発揮するためには、院内でどのように運用するか、誰がどのように管理するかなど組織の仕組みづくりが不可欠です。転倒転落事故を未然に防ぐための医療関係者の意見交換から、患者さんの教育、安全対策備品を使っていくための仕組みやルールづくりなどが効果を発揮します。

  • 運用計画、ルールづくり
  • 導入後のトレーニング計画の立案
  • 使用および評価計画の立案
  • 教育、研修の実施

現場とモノによる転倒・転落事故の低減

センサー選定フロー

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センサー等対策物品の選択・運用フロー

様々な対策物品を、状況に合わせてうまく活用していくためには、スタッフ全員が同じ基準で対策をとれるようになる仕組みづくりが非常に重要です。一つの手段として、何かしらの判断基準を定め共有することが考えられます。こちらでは、実際に現場で活用されている離床CATCH設定フローをはじめとする、対策物品の選択・運用フローをご紹介します。判断基準を定めることで個々によるばらつきが抑えられるとともに、内容について意見交換する機会が増え、より実情に合ったフローの完成にもつながります。
是非、判断基準の明確化に取り組んでみてください。

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参考例1:シンプルに判断したい(動作、認知力を考慮)

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参考例2:シンプルに判断したい(動作のみを考慮)

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参考例3:車椅子利用も考慮して判断したい(参考例1、2を元に回復期リハビリ病院で作成)

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参考例4:通知のタイミングを細かく考慮して判断したい

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参考例5:認知力、動作を細かく考慮して判断したい(新東京病院で作成)

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参考例6:センサー等の対策物品の選択・運用フロー

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参考例7:センサーの設定等選択フロー

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参考例8:離床センサーの解除判断基準

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参考例9:L字柵の設置判断基準の明確化

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アセスメントのタイミングの明確化

アセスメント実施のタイミングを明確にすることも大事なポイントです。掲載の事例では特に、「病状変化時」という曖味なアセスメントタイミングについて、具体例を出し明文化しています。

身体拘束の判断基準の明確化(実施記録としての活用)

念のための身体拘束をなくし、必要最小限の身体拘束とするためには、身体拘束の要否に関するチェックリストをつくり明文化することが重要です。
そのチェックリストをもとにカンファレンスで話し合いを実施し、記録としても活用しましょう。

身体拘束とセンサーについて
公益財団法人日本医療機能評価機構の身体拘束率算出の定義(※1)では、厚生労働省身体拘束ゼロ作戦推進会議「身体拘束ゼロへの手引き」に示された「身体拘束禁止の対象となる具体的行為」11項目のうち、直接身体に触れる物理的な拘束9項目にあてはまる状態を「身体拘束」として定義している。
一方で「センサー類(離床センサー、離床マット、センサーベッドなど)の使用は、身体拘束に該当しません。」との記載もあり、センサーと身体拘束の関係が明確になっている。なお、「体動コール(クリップで首の襟につなげていること)は身体拘束に該当します。」との記載があることに留意したい。※1「2024年度医療の質可視化プロジェクト適用指標計測手順」【2024.5.31版】